HUMAN CAPITAL STRATEGY & HUMAN RESOURCE DEVELOPMENT
西武グループでは、「人財」の成長を経営の核に据えています。 私たちが描く「戦略体系図」のゴールは、社員一人ひとりがスキルを磨き、心から「働きがい」を感じられる組織を実現することです。多様な個性を持つ人財が集まり、互いに高め合うことで、「ありたい組織」へと進化を続ける。あなたの成長がグループ全体の力となり、次代のサービスを生み出す原動力になります。




西武グループでは、コロナ禍を踏まえグループの体制を刷新し、アフターコロナにおいて企業価値・株主価値の最大化を果たす体制を構築すべく、「各社の機能高度化(専門性強化)」というコンセプトのもと、グループ組織再編を実行しました。
これにあわせて各社の専門性に応じて「プロフェッショナル集団」となるべく、2023年3月に「はたらく人を、ほほえむ人へ」の人財戦略スローガンのもと「西武グループ人財戦略 基本コンセプト」を策定し、2023年度より人財情報の可視化など人財戦略の基盤を整備するとともに、本策定に向けて具体的なアクションプランを検討してきました。
そして2024年3月、西武グループの経営戦略の実効性を高め、戦略目標を達成するために、経営戦略の重要な要素として「プロフェッショナル集団」に向けた「西武グループ人財戦略」を策定しました。
今回策定しました人財戦略により、「西武グループ長期戦略 2035」および「中期経営計画(2024-2026 年度)」を力強く実行し、目標を達成していきます。
西武グループ各社において、「人財スキルの向上・人員数の確保」「働きがいのある組織」に向けた取り組みにより「個人の成長」を促進し、その「個人× 個人が最大限活躍できる組織づくり」を推進することで「プロフェッショナル集団」を目指します。

西武鉄道では経営戦略の実現に向けて前提となる「ありたい組織」「目指す人財」について、社員の意見も聞きながら定めました。
ありたい組織
目指す人財
まず、「目指す人財」のオープンマインドとは、自分の意見を発信することができると同時に、他の人の意見も受け入れることができる状態のことです。そして前例に捉われず「やってみよう」とチャレンジできる心の状態をイメージしています。
さらに、この「やってみよう」を周囲が応援し、チームワークを発揮し、ともに成功を実感できるだけでなく、失敗も次につなげることができる、楽しく働きがいのある会社となることを「ありたい組織」としてイメージしています。
当社の強みは、困っている人がいればサポートし、人を笑顔にすることに一生懸命になれる、そんな気持ちを一人ひとりが本質的に持っていることです。社員一人ひとりが、「目指す人財」の①~③のような行動を通じて「ありたい組織」を実現することで、はたらく人がほほえむ会社を創っていきます。
社員一人ひとりが、業務の専門性を高め経営戦略の達成に貢献できるよう、より良い仕事をするために必要なスキル・知識の修得に資する研修・支援体制があります。

社員一人ひとりの働きがい (エンゲージメント) の向上に向け、各分野の具体的な取り組みを推進しています。

変化し続ける意識
よりチャレンジしたくなる評価制度

適切な採用・配置
キャリア申告・公募制度 / キャリアチャレンジ制度

業務環境の充実
宿泊施設改善 / 食事環境のさらなる充実

多様な働き方の実現
柔軟な勤務制度・
テレワーク
社員一人ひとりの働きがい向上に向け、成長にむけた支援体制の構築や、 風通しの良い職場環境づくり、また働きやすい業務環境整備などを進めています。
組織成長のためには、個人が最大化できるよう、一人ひとりの個性や価値観を尊重することが必要です。そのため、DEI( ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン) の観点から属性的多様性だけではなく、内面的多様性およびインクルージョンに焦点を当て、誰もが組織に貢献できるような環境をつくることにより、イノベーションが起こりやすい状態を目指します。

社員一人ひとりのライフステージに合わせた働き方を実現し、社員が最大限活躍できる環境を構築するため、育児・介護などの諸制度をはじめ、ベビーシッター派遣補助、保育園の設置などに取り組んでいます。

西武グループ内の多様性を知り、体感 体験する機会を提供し、DEI推進の自分事化に向けたキッカケをつくる取り組みを推進します。

鉄道の現業職場でのDEI推進のため現業長など管理職に向けて実施しています。DEIの基礎知識と必要性を理解するとともに、職場の状況を振り返り今後の取り組みを考え実行できるようにしていきます。

人財戦略に掲げる「オープンマインドな組織づくり」のため、 本社部課長級に向けて実施しています。オープンマインドの土台となる「聴く」「受け入れる」を体験を通じて、相互理解につながるコミュニケーション姿勢を身につけ、組織活性化・風土改革を目指します。